NTTコム オンラインは、東京理科大学松本朋子研究室、東京大学太田勝造研究室、岡田謙介研究室、加藤淳子研究室とともに、AIを搭載した自動運転車とIoT活用商品の二つを例に、先端技術関連商品に対する消費者の態度について、欧米先進国3カ国(米国、英国、スウェーデン)と日本を比較調査し、その結果を発表した。

調査は、非公開型インターネットアンケートで、平成30年11月30日～平成30年12月14日に、各国在住20歳～69歳までの各500名に対し、各国の性年代別の人口構成比に応じて割付を行い実施した。

まず、AI搭載の自動運転車、IoT活用商品、それぞれに対する認知度では、AI搭載の自動運転車については認知度がどの国も7割を超える一方(日本 78%、英国74%、米国72%、スウェーデン88%)、日本を除く3カ国ではIoT活用商品への認知度は低い結果となったという(日本 68%、英国41%、米国46%、スウェーデン37%)。

AIを搭載した自動運転車が社会にもたらしうる様々な効果に対する期待度は、日本が他国に比べて圧倒的に高い傾向にあることが判明。期待が寄せられる効果の上位は各国共通で、高齢者・障害者の移動支援、効率的な運転による燃料費の節約、重大事故の減少の3つだったという。

  • 重大事故の減少に対する期待

また、AI搭載の自動運転車を利用して、移動する時間に行いたいことについて「車内での会話」、「車外の人との会話・通話」、「読書」、「睡眠」、「動画視聴(テレビ・映画含む)」、「ゲーム(テレビゲームやカードゲームなど)」、「仕事・勉強」、「車窓の風景鑑賞」、「食事や禁酒」、「運動やストレッチ」、および「その他」の11項目から、上位3つまで選んでもらったところ、いずれの国も上位は「車内での会話」「窓の風景鑑賞」という答えになったという。

自動車を所有している人を対象にAIを搭載した自動運転車について調査したところ、米国・英国・スウェーデンの人々は、自動運転機能を搭載するために、現在の車の購入価格の約半額までならば追加で支払う意欲があると答え、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかったという。そして、この背景には、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する消費者の不安感があると分析。不安感の強さは、日本人が他の国の人々を上回る結果となったという。

IoT活用商品を利用したい場面については、各国共通で、財布・鍵の位置、室内温度の管理が上位に挙げられたという。

  • IoTを利用したい場面