IDC Japanは12月27日、2018年第3四半期（7月～9月）の国内サーバの市場動向を発表した。同年四半期の国内サーバ市場全体の売上額は1378億円で前年同期から14.5％増加し、出荷台数は14万6000台で前年同期から8.7％増加したという。

2018年第四半期の国内サーバ市場は2四半期連続で、売上額が前年同期比で2桁のプラス成長となった。製品別ではx86サーバとその他のサーバが前年同期比2桁のプラス成長となった。一方、メインフレームは、4四半期連続で前年同期比2桁のマイナス成長となった。

x86サーバの好調ぶりには、ネット企業、通信、官公庁向けの大口案件やクラウドサービスベンダー向けの大口案件、官公庁、文教におけるテクニカル・コンピューティング用途の大口案件などが貢献したという。

企業別の売上では富士通が首位を維持した。同社において、メインフレームは前年同期比で2桁のマイナス成長だったが、x86サーバは、文教向けテクニカル・コンピューティングの大口案件、通信、官公庁向けの大口案件などがあり、2桁のプラス成長を果たしたとのこと。

第2位はNECだった。同社は、その他のサーバの売上が官公庁向けの大型案件などで、3桁のプラス成長となった。メインフレームは2桁のマイナス成長、x86サーバもマイナス成長だったという。

第3位は日本ヒューレット・パッカード（HPE）だった。同社において、その他のサーバは2桁のマイナス成長だったが、x86サーバは通信やサービス業向けの大口案件などがありプラス成長だったという。

  • 2018年第3四半期　国内サーバー市場カンパ二―シェア（売上額）資料：IDC Japan