トヨタ自動車は、同社の先進安全技術である「Toyota Safety Sense」搭載車のグローバル出荷台数が1,000万台を超えたことを26日、発表した。
「Toyota Safety Sense」は、日米欧で発生した事故データを基に、重大死傷事故の回避や被害低減を目指す技術で、レーザーレーダーと単眼カメラ方式を組み合わせたプリクラッシュセーフティ(PCS)、正面衝突や路外逸脱事故低減のためのレーンディパーチャーアラート(LDA)、夜間の歩行者早期発見のためのオートマチックハイビーム(AHB)などの機能から成る。
2015年3月にカローラフィールダーやカローラアクシオに初搭載されたToyota Safety Senseは、2018年に第2世代とバージョン上げ、夜間歩行者や自転車検知など対歩行者の検知機能向上を実現。4月にはレーザーレーダーと単眼カメラでのプリクラッシュセーフティを実装するなど事故軽減のためのテクノロジーの進化を重ねているが今回、同社はこのToyota Safety Sense搭載車の累計台数が10月末に1,000万台に到達したことを発表した。
また、日本においては最多の事故形態である追突事故について約7割減との統計データ(公益財団法人交通事故総合分析センターの事故データなどから算出)やセンサーによるブレーキを司るインテリジェント クリアランスソナー(ICS)との組合せによる約9割減などのToyota Safety Sense搭載車の最新データも発表している。
現在、日米欧で販売中の約9割が装着するというToyota Safety Senseだが、同社では安全なモビリティ社会を目指し、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に拡大することで2020年までに100カ国の国や地域への導入を目標にしている。