大日本印刷(DNP)は10月25日、スマートフォンなどのチャットやテレビ電話の機能を使い、オンラインによる診療や特定保健指導を支援するアプリケーション「DNP遠隔診療支援サービス ホスピタルリンク」を開発したと発表した。

  • アプリの利用イメージ

    アプリの利用イメージ

新アプリは、企業や健康保険組合向けに健康維持・疾病予防・重症化予防をサポートし、顧客企業などの膨大な重要情報を安全・安心(セキュア)に取り扱ってきたDNPの情報セキュリティの技術・ノウハウに基づいて設計したという。

利用者が複数のアプリを組み合わせて使用することなく、健康者は継続したヘルスデータ管理が可能となり、要治療者はオンライン診療を1つのアプリで機能を切り替えて使い分けが可能。

企業や健康保険組合は、健康診断を起点にして同アプリを配布することで、疾病予防や重症化予防に役立てられ、すでに日本予防医学協会が実施する企業や健康保険組合の特定保健指導で採用している。

また、自分自身によるチェックや指導による疾病の早期発見に加え、治療中の患者に対する医師のオンラインサポートなどが可能なほか、スマートフォンなどのチャットやテレビ電話の機能などICTを用いた新しい保健指導を提供するとしている。

利用者は、スマートフォンやタブレット端末に同アプリをダウンロードすることで、いつでもどこでも利用できることに加え、定期的に体重と血圧を入力することで利用者の日常の健康管理を行う。さらに、スマートフォンなどで通知を受けることにより、いつでもどこでも管理栄養士や医師とコミュニケーションできるとしている。

管理側の機能としては、管理栄養士がチャットによって、利用者個々に合わせた生活指導サービスを行い、同アプリで利用者が予約し、医師がテレビ電話で利用者の顔を見ながら特定保健指導を行う。

加えて、企業が保有する社員情報をアプリに登録しておくことで、利用者は初期登録を簡略化できるほか、チャットメッセージの一斉配信機能など管理栄養士の業務負荷の軽減にも配慮しているという。

そのほか、クレジットカード決済機能を搭載しており、オプション検査などで利用者に費用が発生する場合などに対応を可能としている。価格は個別見積もり、企業や健康保険組合に向けて提供し、2020年度に年間15億円の売上を目指す。