IDC Japanは10月18日、2018年第2四半期(4月~6月)の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額(Value)実績およびベンダー別売上比率を発表した。
それによると、2018年第2四半期の支出額は383億6,200万円で前年同期比0.2%増だったという。
2018年第2四半期の外付型エンタープライズストレージシステム支出額は、メインフレーム向けが37億2,400万円で前年同期比9.1%減、オープンシステム向けが346億3,800万円で同1.3%増になったという。
メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷し、オープンシステム向けは、ミッドレンジとローエンドがプラス成長となったことが貢献したという。従来ハイエンドの価格帯であった製品において、価格帯の下落に伴いミッドレンジにシフトする傾向があるという。
2018年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム市場は、リプレイスを中心とした大型案件の動向が大きく影響し、前年同期にあった大型案件ほどの売上が得られなかったり、売上予定の大型案件が後ろ倒しになったりしたことで、複数のベンダー売上額のシェアが大きく変動したという。
この結果、364億1,500万円となった2018年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額(Vendor Revenue)のうち、ベンダー別売上額の上位5社は日立製作所(17.6%)、デル(14.7%)、ネットアップ(14.1%)、富士通(12.2%)、IBM(8.8%)となり、これは前年同期と比べ、1位以外のすべての順位が異なるという(前年同期は日立製作所(21.6%)、IBM(13.9%)、富士通(11.3%))。ちなみに、2018年第1四半期は、富士通(シェア22.3%)、日立製作所(17.4%)、デル(11.8%)、NEC(10.8%)、ネットアップ(10.5%)。
大型案件の動向は、オールフラッシュアレイ(AFA)の支出額にも大きく影響し、AFAの支出額は80億5,900万円で、従来四半期毎に前年同期比で2桁またはそれ以上のプラス成長を続けていたが、今期は1.0%増に留まったという。
IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤慎也氏は「2018年第2四半期は、外付型エンタープライズストレージシステム支出額が前年同期比で横ばいであった。更新需要に支えられている本市場では、大型リプレイス案件の有無が市場に与える影響は大きい。一方、従来サーバ内蔵型ストレージの採用によって規模の経済の追求が進むとみていたサービス事業者のインフラでは、外付型ストレージの需要が高まっている。ベンダーは、既存顧客の更新需要へ過度に依存せずに新たな需要を探る一方、シェアの獲得機会をサービス事業者のインフラにも見出すべきである」と分析している。