IDC Japanは10月5日、2018年第2四半期(4月~6月)の国内サーバ市場動向を発表した。2018年第2四半期の国内サーバ市場全体の売上額は1159億円となり、前年同期から14.3%増加し、出荷台数は11万6千台で前年同期から6.3%増加したという。
2018年第2半期の国内サーバ市場は、2四半期ぶりに売上額が前年同期比プラス成長となり、x86サーバとそのほかのサーバが、同2桁のプラス成長となった。x86サーバは6四半期連続で同プラス成長、そのほかのサーバは3四半期連続で、2桁のプラス成長となった一方、メインフレームは3四半期連続で同2桁のマイナス成長となった。
x86サーバは、売上額が前年同期比27.7%増の936億円となり、官公庁や文教におけるテクニカル・コンピューティング用途の大口案件、クラウドサービスベンダー、通信、製造向けの大口案件などが貢献し、2桁のプラス成長となり、出荷台数は同6.4%増の11万4370台。
そのほかのサーバは、売上額が前年同期比38.2%増の91億円、金融向けビジネスサーバの大型案件などが貢献し、2桁のプラス成長となり、出荷台数は同3.7%増の1110台。メインフレームは売上額が同38.7%減の132億円となり、前年同期にあった金融、製造向けの大型案件を補うほどの出荷がなく、2桁のマイナス成長となった。
カンパニー別売上額では富士通が首位を維持し、メインフレームは前年同期比で2桁のマイナス成長だったものの、x86サーバは官公庁や文教向けのテクニカル・コンピューティングの大口案件などがあり、2桁のプラス成長、そのほかのサーバもプラス成長となった。
2位はNECとなり、そのほかのサーバーは3桁のプラス成長、メインフレームは流通向けの大型案件で2桁のプラス成長、x86サーバーもプラス成長となった。
3位は、日本ヒューレット・パッカード(HPE)。x86サーバはマイナス成長だったが、そのほかのサーバは、金融向けの大型案件があり、3桁のプラス成長。
4位はデルとなり、ネット企業向けの大口案件などで2桁のプラス成長となった。5位はIBMでメインフレームは2桁のマイナス成長、そのほかのサーバも、マイナス成長。なお、ODM Directの売上額は前年比、23.4%のプラス成長となり、3位のHPEに次ぐ規模だった。
出荷台数は、富士通が首位を維持、2位以下は、NEC、HPE、デル、Lenovoが続き、ODM Directの出荷台数は前年同期比4.6%のプラス成長となり、2位のNECに迫る規模となった。