IDC Japanは8月20日、国内コンバージドシステム市場予測を発表した。これによると、国内における2017年のコンバージドシステム市場の支出額は521億8700万円となり、2018年の同市場の支出額は587億9900万円を予測している。
2017年の国内コンバージドシステム市場の前年比成長率は22.9%となり、インテグレーテッドインフラストラクチャ、インテグレーテッドプラットフォーム、およびハイパーコンバージドシステムの3つのセグメントで構成している。
2017年はハイパーコンバージドシステムが前年比89.8%増と高い成長を継続し、市場の成長を牽引しており、2017年のハイパーコンバージドシステムの支出額は157億9900万円となり、国内コンバージドシステム市場における構成比は30.3%となった。
同社では、2022年の国内コンバージドシステム市場の支出額を792億6500万円、2017年~2022年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)を8.7%と予測。
また、今後もハイパーコンバージドシステムが市場の成長を牽引すると見込んでおり、ハイパーコンバージドシステムの2017年~2022年のCAGRを20.6%、2022年の支出額を402億3900万円と予測している。結果として、2022年の国内コンバージドシステム市場におけるハイパーコンバージドシステムの構成比は50.8%に上昇する見込みだという。
同社のエンタープライズインフラストラクチャ シニアマーケットアナリストである宝出幸久氏は「ハイパーコンバージドシステムが今後の国内コンバージドシステム市場の成長を牽引することが鮮明となった。国内市場において、ハイパーコンバージドシステムが備える導入の迅速性や運用管理の容易性、そしてスモールスタートや柔軟な拡張性といったメリットへの理解が進んでいる。今後も仮想化環境の課題を解決するインフラストラクチャとして国内市場への浸透が進む見込みである。中長期的にはDX(デジタルトランスフォーメーション)に求められる拡張性や柔軟性の高いITインフラを実現するソリューションとしても普及が拡大すると予測する」と分析している。