SAPは7月24日、日本を含むアジア太平洋地域で生活する2万人を超える人を対象に実施した、オンラインショッピングに関する意識調査「2018年 SAP 消費者動向調査レポート」を発表した。
同調査は、日本、オーストラリア、シンガポール、タイ、インド、韓国、中国、香港などのアジア太平洋地域で実施、日本では1000人を超える消費者に対し調査が行われた。
調査によると、日本の消費者がオンラインで購入する商品として、最も多いものは「衣服、アクセサリー、靴などのファッション(76％)」だった。これに、「食料雑貨品および消費財(70％)」、「航空券、ホテル、ツアーなどの旅行(57％)」が続いている。
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日本の消費者がオンラインでよく購入する商品・ サービス 資料:SAPジャパン
その一方で、「家具(38％)」、「保険や金融ローンなどの金融商品(14％)」はやや低めの購入率であり、オンラインで購入されやすい商品との差が明らかになった。
日本の消費者がオンラインショッピングに求めることは上から「簡単な交換/返品手続き(40％)」、「商品比較ツール(38％)」、「実店舗(32％)」となった。
この結果から、日本の消費者の約3分の1がオンラインで商品を購入する前にリアル店舗へ訪問したいと考えていることから、実店舗の根強さが証明された一方、企業側にはECとリアル店舗の商品情報が統合化された、オムニチャネルの必要性が示唆されていると言える。
次に、日本人がオンライン上で「購入」ボタンをクリックする動機としては、「割引/プロモーション通知(37％)」と「在庫わずかの通知(33％)」いう回答が上位に並んだ。
また、カートを放棄する理由は「配送料(51％)」が最も多く、これに「他のブランド/ウェブサイトの商品との価格を比較するために使用した(40％)」、「商品が在庫切れだった(28％)」が続いた。
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左から、「購入」ボタンをクリックする動機、日本の消費者がカートを放棄する理由 資料:SAPジャパン
今回の調査を踏まえ、SAP Customer Experienceは、優れたオンラインショッピングの体験を日本の消費者に提供するために、「リアルタイム在庫管理」「送料の明示」「返品・交換ポリシー」の3つを提案している。
