IDC Japanは7月19日、国内エンタープライズインフラ市場のシェアを発表した。エンタープライズインフラ市場とは、サーバ、エンタープライズストレージシステム(ExternalおよびStorage Expansionのみ)を合算した市場を指す。
2017年の同市場は、前年比1.7%増の6346億円となった。第1位は、前年比0.8%増でシェア23.2%を獲得した富士通だった。これにNEC、日本ヒューレット・パッカード(HPE)、日立製作所、IBM、Dellの順で続いている。上位ベンダー6社のうち、前年比プラス成長を達成したのは、富士通、HPE、IBMの3社だった。
同社は、上位ベンダー6社の明暗を分けた理由について、主にメインフレーム関連ビジネスにおける更新案件の変動によるところが大きいと分析している。富士通およびIBMはメインフレーム関連ビジネスが好調だったが、NECおよび日立製作所は低迷したという。メインフレーム関連ビジネスは更新案件が大半を占めており、更新需要には山と谷があるうえ、更新需要の山と谷のサイクルはベンダーごとに異なるといった特徴が現れる結果となった。
HPEとデルの明暗を分けたのは、主にx86サーバビジネスにおける市場カバレージの差にあると同社では見ている。主要なディストリビューターにおける両ベンダーの競合状況は、ディストリビューターにおけるインナーシェアの増減という点ではデルに勢いがあったが、システムインテグレーターなどを通した市場カバレージはHPEのほうが広いとしている。HPEはx86ブレードサーバやIA64サーバでのミッションクリティカル領域における実績を通して大企業でのペネトレーションが高いからだという。