サントリーホールディングスは、インテグリティ・ヘルスケアが開発したオンライン診療システム「YaDoc(ヤードック)」を活用し、社員の家族(後期高齢者)が在宅で診療を受けられる新しい健康施策を10月から導入すると発表した。
また、40歳未満の生活習慣病予備群社員へのオンライン保健指導も10月から開始する。
今回の施策は、遠隔地に住む社員の家族(後期高齢者)が、タブレット端末などのビデオチャットを使い、在宅でかかりつけの医者に診療してもらえるオンライン診療システムを導入する。
10月から福岡市・名古屋市などエリアを限定して導入し、患者である家族の通院負担、社員本人の介護負担の軽減を図る。
対象者は、社員・配偶者の遠隔地の両親(後期高齢者)で、介護が必要等、通院への負担が大きい場合。
また、厚生労働省が定める40歳以上に対する特定保健指導に加え、40歳未満を対象としたオンラインでの保健指導を本年10月から導入し、早期に保健指導に取り組むことで重症化の予防を図る。