IDC Japanは6月20日、2018年第1四半期(1月～3月)の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、同期間における国内サーバ市場規模は2017年第1四半期比1.9%減の1274億円であり、出荷台数は同0.2%減の13万9000台となった。

  • 2018年第1四半期の国内サーバ市場メーカー別シェア(出荷額ベース)

    2018年第1四半期の国内サーバ市場メーカー別シェア(出荷額ベース)

同期間の国内サーバ市場は、2017年第1四半期以来4四半期ぶりに出荷額が前年同期比でマイナス成長となり、x86サーバは5四半期連続で前年同期比プラス成長、そのほか(RISCサーバ/IA64サーバ/ビジネスサーバ/スーパーコンピューター)のサーバは2桁のプラス成長となったが、メインフレームが2桁のマイナス成長だったという。

x86サーバの出荷額は前年同期比3.2%増の1009億円で、クラウドサービスベンダーをはじめ通信、製造、金融、文教向けの大口案件などでプラス成長となり、出荷台数は同0.1%増の13万8220台だった。

そのほかのサーバは、出荷額が前年同期比10.3%増の97億円、出荷台数が同22.0%減の1030台となり、出荷台数はマイナス成長だったが出荷額がプラス成長となったのは、ハイエンドモデルの大型案件などにより、平均単価が上昇したことによるものだという。メインフレームの出荷額は、前年同期比28.2%減の168億円となり、前年同期にあった金融向けの大型案件などを補うほどの出荷がなく、2桁のマイナス成長となった。

メーカー別の出荷額

メーカー別出荷額では、富士通が首位を獲得し、好調だった前年同期の反動で今期はすべてのサーバカテゴリーで前年同期比2桁のマイナス成長となったが、市場シェアは確保し2四半期ぶりで首位となった。

2位はNECとなり、x86サーバは前年同期比でマイナス成長だったが、メインフレームは官公庁やメディア向けの出荷があり、そのほかのサーバは3桁のプラス成長だったという。

3位は日本ヒューレット・パッカード(HPE、日本SGIの出荷実績を含む)で、x86サーバは通信や製造向けの大口案件などがあり、そのほかのサーバもハイエンドモデルの出荷などで、いずれも2桁のプラス成長となった。

4位はデルとなり、ネット企業向けの大口案件などがあり、2桁のプラス成長。5位は日立製作所で、x86サーバは2桁のマイナス成長だったが、メインフレームは金融向けの大型案件、そのほかのサーバも金融やサービス向けハイエンドモデルの大型案件などで、いずれも2桁のプラス成長となった。

なお、ODM Directの出荷額は前年比17.1%のプラス成長で3位のHPEに次ぐ規模となり、出荷台数に目を転じると、富士通とNECが同率で首位を獲得し、3位以下は、HPE、デル、日立製作所と続く。ODM Directの出荷台数は前年比22.7%のプラス成長となり、出荷額と同様に3位のHPEに次ぐ規模だったという。