日立システムズは6月4日、製造業に特化した基幹業務パッケージ「FutureStage 製造業向け生産管理システム」の機能を強化したと発表した。
今回の機能強化では、原価管理において中堅・中小規模の製造業を中心にニーズが高い機能を分析し、事業計画に沿った正しい目標原価の計画を支援する標準原価のシミュレーション機能や、標準原価と実際原価の差異分析機能などを追加。
標準原価のシミュレーション機能により、稼働率(生産計画、生産時間)、変動費(材料単価、部品構成)、固定費(賃率、経費)の各種原価構成要素の変動による利益予測ができるという。
また、標準原価と実際原価に原価差額が発生した場合、製品別、製造ロット別による変動費(材料費、歩留)、加工費(工数、賃率)、間接費(経費)の科目レベルの差異分析ができるほか、単位原価、賃率の月別推移の確認など、生産実績に基づく変化を反映した原価管理がタイムリーに行うことを可能としている。
これらにより、顧客の正確な原価管理の実現や、原価低減・利益率向上に向けた事業計画の立案などを支援するという。
今後、同社は機能強化した「FutureStage 製造業向け生産管理システム」を中堅・中小規模の製造業向けに拡販し、2020年度末までに累計約30億円の販売を目指す。