シュナイダーエレクトリックは5月18日、2017年8月より国内提供を開始した、拡張現実(AR)を活用することで、生産現場における保守作業の効率化、人為的なミスの削減などを可能とするソリューション「EcoStruxure Augmented Operator Advisor(シュナイダーARアドバイザー)」の販売体制を強化したことを明らかにした。
これは同社が国内向けとしては初めて開催したカンファレンス「Innovation Summit Tokyo 2018」にて発表されたもので、今回、新たに「因幡電機産業」「サンセイテクノス」「スズデン」「高木商会」「鳥居電業」「日伝」「北菱電興」「マナ・デザインワークス」「明治電機工業」「ライト電業」の10社とパートナー契約を締結した。同アドバイザーは、タブレット端末を設備にかざすと、あらかじめ当該設備向けに用意されたARによる作業手順などを表示することができるほか、筐体の扉などを開けなくても、内部のセンサデータなどから、設備の状況を透し見することなどができる。
今回のパートナー契約について同社では、「AR活用のステップ2」と表現しており、この契約に併せて、パートナー各社にはARを開発することが可能となるソフトウェア「シュナイダーARビルダー」の提供も開始することで、よりパートナー自らが同アドバイザーの積極的な販売、サービスの提供につなげて行きたいとしている。
なおシュナイダーでは、パートナー10社はそれぞれの地域ごとに強みを有しており、幅広いエリアに対してソリューションの提供が可能となるとする一方で、今後もさまざまな生産現場に強みを持つパートナーとの協力関係を構築していく予定としている。また、今回の販売パートナーとの間で、積極的な協力関係を進めていくことで、年間50システム以上の導入を目指したいとしている。