AIテクノロジー企業であるAppierは4月25日、「2017年 日本版 インターネット消費者動向調査」を発表した。
このレポートは、AIを活用し、デバイスを通じたオンラインの利用を時間ごと、日ごと、週ごとで分析するとともに、国別、性別、年齢別、産業別といった変数を入れて分析・検証したもの。2017年にアジア市場で実施されたマーケティングキャンペーンによって得られた5兆以上のデータポイント(うち、日本の消費者を対象としたものは9500億以上)の分析に基づいて作成された。
同社では、レポートのなかでも特筆すべきポイントとして、「日本人のデバイス所有台数の半数以上が3台以上のデバイスを所有」「日本で実施されている、AIを活用し、デバイスを横断して行うキャンペーンでは、シングルデバイスと比較してコンバージョンが平均315%増加」「日本の消費者は広告に反応するまでの時間は短いが、コンバージョンを行うまでに時間がかかる」という3つを挙げた。
1つめのポイントについて、複数デバイスを使用する日本の消費者のうち、58%が3台以上のデバイスを保有しているという結果が明らかになった。アジア市場でも日本でも4台以上保有する消費者が40%に達していることから、日常の生活にデバイス利用が深く関わっていることがわかる。同社は、マーケターが消費者の購買意思決定に影響を与えるポイントで消費者にリーチしたいと考えた場合、デバイスを横断したキャンペーンを最適化することが有効だと提案している。
また、2つめのポイントとして、AIを活用した広告キャンペーンにおいて、シングルデバイスとクロスデバイスによるコンバージョンをアジアと日本で比較すると、どちらもクロスデバイスでのキャンペーンが良い結果が見て取れたという。特に日本ではシングルデバイスに対して、クロスデバイスは平均315%増のコンバージョンが認められた。
3つめのポイントであるコンバージョンまでの時間について、日本の消費者はアジアの平均的なユーザーより広告への反応性が高く、226%少ないインプレッションでクリックする一方で、コンバージョンまでの広告クリック数がアジアと比べて295%多く、決意が固いという日本の消費者の気質が示されていると同社では分析している。また、このことから同社では、日本のマーケターは、クロスデバイスを活用し、ベストな広告タイミングや頻度を工夫することで、コンバージョンを獲得する必要があるとしている。
なお、「2017年 日本版 インターネット消費者動向調査」フルバージョンのダウンロードはこちらから可能だ。