GMOメディアが運営するプログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」は4月23日、経営コンサルティングサービスを展開する船井総合研究所と共同で実施した「2018年 子ども向けプログラミング教育市場調査」の結果を発表した。
2010年以前の子供向けプログラミング教育市場は、一部の企業が期間限定で開催するプログラミング教室のイベントが中心の小規模なものだったという。しかし、2013年に政府が成長戦略にプログラミング教育などのIT教育を義務教育段階から推進することを盛り込んで以降、プログラミング教室のニーズが徐々に高まってきている。
さらに、2017年に2020年度からの小学校でのプログラミング教育必修化が決定すると、フランチャイズや大手学習塾が相次いでプログラミング教育市場に参入し始めたという。こうした市場の拡大を受け、今後のプログラミング教育は子供の習い事という認識で一般化していくと推察している。
子供向けプログラミング教育の変遷は、市場規模の推移にも顕著に表れているという。2013年に6億6200万円だった市場規模は、2018年には約13倍となる推計90億7100万円に拡大すると予測している。
この急激な市場拡大の背景には、2020年から始まる小学校でのプログラミング教育必修化の影響があり、2023年には2013年比34倍の226億4000万円に達すると推測。
プログラミング教室も拡大
プログラミング教室の数に目を転じると、2013年には750教室だったが、2018年には約6倍の4457教室に、2023年には2013年の約15倍となる1万1127教室への拡大を見込んでいる。
教室の内訳は、2013年時点の子ども向けプログラミング教室には、ロボット製作とプログラミングを掛け合わせた「ロボット・プログラミング教室(93.3%)」と、プログラミング技術の習得に特化した「プログラミング教室(6.7%)」があり、前者が主流だった。
その背景には、ロボット・プログラミング教室の前身と言えるロボット教室が先行して広まっていたことがあり、その後「ロボットをプログラミングで動かす」というコンセプトのロボット・プログラミング教室の教室が広まっていったという。
しかし、2015年以降はこの傾向に変化が表れ、2018年はロボット・プログラミング教室が76.8%で約8割を占めるものの、プログラミング教室の割合が23.2%と2013年よりも拡大し、2023年にはプログラミング教室が全体に占める割合は約4割への拡大を想定している。
そして、今後はプログラミング技術の習得に特化したプログラミング教室が主流になっていくと予測している。