大東建託ら、メーカー問わず機器を接続するスマート賃貸住宅の実証実験

大東建託と東京電力パワーグリッド(東電PG)、ギガプライズは3月29日、IoTプラットフォームを活用して得られる生活上のあらゆる情報を連携させるスマート賃貸住宅の実証試験を3月30日から開始することを発表した。

同実証実験では、首都圏内の大東建託グループが管理する賃貸住宅100戸(ワンルームタイプ、ファミリータイプ)で、本格運用に向けたユーザビリティ検証や商用化に向けた評価を行い、2018年度内の本格導入を目指す。5つの通信規格に対応可能なスマートホームハブと東電PGが提供する家電の稼働状況と電力量を推定する高精度電力センサーを連携させたIoTプラットフォームを活用することで、これまでのスマートホームの障壁を解決した「スマート賃貸住宅」を実現するという。

従来のスマートホームと今回のスマート賃貸住宅の違い

実証で採用するスマートホームハブは、ギガプライズが提供するリブスマートのIoTプラットフォーム「LiveSmart」で、Wi-Fiや赤外線などの従来型の通信規格のみならず、BluetoothやZ-Waveなど、主要な通信規格に対応している。メーカーを問わずさまざまな機器に接続し、専用のアプリをはじめ、声(AmazonのAlexaやGoogle Homeなど)やLINEなどで簡単スムーズにアクセスし、接続した機器を操作できるという。