いすゞ自動車と日野自動車は3月19日、2016年5月以降から進めてきた高度運転支援技術・ITS(Intelligent Transport Systems:高度道路交通システム)技術の共同開発を、今後は実用化に向けて、両社のそれぞれのトラックやバスといった製品に搭載していくと発表した。

両社は、自動運転システムの早期実用化に向け、そのベース技術となるITSシステムや高度運転支援技術について「競争領域」ではなく、早期普及のための「協調領域」と位置付け、共同開発を進めることで2016年5月に合意。

この合意に基づき、両社で開発を進めてきた結果、(1)視界支援、(2)路車間通信、(3)加減速支援、(4)プラットホーム正着制御の4つの技術を開発した。これらの技術は、両社で共同開発を進めているハイブリッド連節バスをはじめ、2018年度以降順次、製品に搭載し、実用化していく計画だ。

視界支援は、車両内外にカメラを設置し、ドライバーはモニターで監視する。車外に設置したカメラは、車両停止時に車両周辺の移動物を検知し、ドライバーにアイコンと音で警報を行うことで、事故防止に貢献するという。

路車間通信は、安全支援(赤信号注意喚起、赤信号減速支援、右折時注意喚起、信号待ち発進準備案内)やバス優先の信号制御(PTPS)による公共交通の効率化を図るとしている。

加減速支援は、先行車の加減速の操作情報を通信で後続車に送ることにより、先行車との車間距離を高精度に制御し、無駄のない、スムーズな加減速を実現するという。

プラットホーム正着制御は、路面上の誘導線をカメラで認識し、自動操舵、自動減速によりバス停へ誘導することで運転操作を支援。バス停側の対応と合わせて、隙間・段差を解消することで、円滑な乗降が可能になり、バリアフリー化を実現するとしている。