IDC Japanは、世界スマートシティ関連テクノロジーの市場予測を発表した。なお、こちらは、米国IDCが2月20日に発表したものを日本語化したもの。

これによると2018年、スマートシティイニシアティブ向けのテクノロジーに対する全世界の総支出額は、800億米ドル（約8兆4000億円）に達する見通しで、2016年～2021年の予測期間中、スマートシティイニシアティブが本格化するとともに支出額が増加し、2021年には1,350億米ドル（約14兆1750億円）に達するとIDCでは予測している。

IDCの予測では、2018年および予測期間全体を通じて、支出額が最も大きい戦略的優先分野は、「インテリジェントな交通/輸送」「データ主導型の公共安全」「耐障害性のあるエネルギーおよびインフラ」で、世界全体で支出額が最も大きいと予測されるユースケースは、「インテリジェントな交通/輸送」と「固定式のビジュアル監視」の2つだという。

それに次いで「スマート屋外照明」と「環境モニタリング」になる見通しで、これらのユースケースは、ほとんどの地域で大きな投資を呼び込むものと予測。ただし、地域によって重視する対象が異なり、米国、日本、西ヨーロッパでは、「インテリジェントな交通/輸送」が投資額でトップになると予測。「固定式のビジュアル監視」は中国でトップ、米国では2番目に大きいユースケースになると予測されている。一方、日本では「環境モニタリング」の重要度が相対的に高くなるという。

地域別に見ると、スマートシティの最大の市場は米国で、2018年の支出額は220億ドルに達すると予測。2番目に大きい市場は中国で、2018年の支出額は210億ドルと見込まれるという。

これら2カ国の成長は、ほぼ同じ軌跡をたどり、5年間の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は、それぞれ19.0％、19.3％と予測。最も急成長が見込まれる地域は、中南米（28.7％のCAGR）およびカナダ（22.5％のCAGR）だという。

米国IDC Customer Insights & Analysis Groupプログラムマネージャーのセレナ・ダ・ロル氏は、「最近、スマートシティは従来のような単発的な主要プロジェクトの状態を脱し、大きな市場機会へと成長している。2018年以降、大きなテクノロジー投資が行われるだろう。都市の規模を問わず、IDCが特定した戦略的優先分野が、デジタルトランスフォーメーションを牽引していくものとIDCは予測している。ただし、重点的に投資が行われる分野は、地域によって異なる可能性があることがIDCの調査で判明している。この新しいSpending Guideは、スマートシティ市場に関わる個々のユースケースについて、今後数年間にわたって有望なビジネス機会が見込めるのはどの地域か、ベンダー各社が判断する際の強力なツールとなる」と述べている。