大日本印刷(DNP)は3月6日、AI(人工知能)を活用し、商品の陳列方法やPOPといった演出などをチェックして、店舗の売場を評価するサービスを開発し、４月に開始すると発表した。

同社は、「誘引(遠距離)」「関心(中距離)」「理解(近距離)」という3つの消費行動のプロセスに分けて、フィールドスタッフが売場を観察、5段階で評価し、その評価ポイントとともに売場改善案を提出する独自のVMDサービスを行っており、今回の新サービスでは、これまで培った調査員のノウハウや観察データをAIに学習させることで、売場づくりの演出評価を客観的に実施することが可能だ。

  • AIが商品陳列を5段階で評価

    サービスのイメージ

また、調査員が店舗に行って調査～評価を行う場合、観察および結果の集計、レポート作成、改善案提示に約2週間を要していたが、新サービスは、売場の画像データを読み込ませるとAIがリアルタイムで評価を行い、その結果をレポートにて報告する。蓄積された売り場データを使用するため、従来行っていた複数店舗の観察や比較などを行う必要なく、1プロセスの画像から評価を行うことができる。

価格(税抜き)は月額100万円から(データ収集費用別)。