IDC Japanは2月20日、2017年の国内DevOpsソフトウェア市場規模実績と2022年までの市場規模予測を発表した。

同社では、DevOpsについて、企業がスピード、生産性、品質などのビジネス能力を高めることを目標とし、ビジネスを支えるアプリケーションの開発(Dev)からオペレーション(Ops)までのプロセスを通して複数の組織や担当者が共同で取り組む際の必要な方法論と一連のプラクティス(実践)と定義。トライアルやパイロットプロジェクトなどを含む小さい規模でDevOpsを実践する企業が増えつつあることから、2017年の国内DevOpsソフトウェア市場は、前年比成長率16.1%で166億1000万円となった。

2018年からは、IT組織全体でDevOpsの実践を本格化させる企業が増えていくに伴い、DevOpsソフトウェアの使用率が高まり、2018年から2020年まで20%以上の前年比成長率が続くと見られる。IDCでは、2017年～2022年の年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)は20.8%、2022年には427億円に達すると予測している。

  • 国内DevOpsソフトウェア市場 売上額予測：2017年～2022年

    国内DevOpsソフトウェア市場 売上額予測：2017年～2022年

短期的には、ソフトウェアのバージョン管理や変更/構成管理、テスト/品質管理を行うアプリケーションライフサイクルソフトウェアへの投資が優先して行われ、アプリケーションライフサイクルソフトウェアを活用し、継続的インテグレーションが実現される。そして、中期的にはアプリケーションの実行環境に対する投資にシフトしていき、アプリケーションデプロイの自動化/管理ツールやモニタリングツールなどオペレーション管理ソフトウェアに関する市場が拡大していくとみている。

今後、DevOpsソフトウェアの提供形態にも変化が出てくると考えられ、2017年ではDevOpsソフトウェア市場におけるパッケージソフトウェアの売上額構成比は75%だが、2022年には56%にまで下がるとしている。一方、パブリッククラウドサービスの売上額構成比が2022年で44%にまで拡大、2017年～2022年のCAGRは34.8%になると予測。DevOps向けパブリッククラウドサービスの成長要因としては、主要なPaaS(Platform as a Service)においてDevOpsサポート機能が拡充されていくことと、DevOps向けアプリケーションライフサイクルツールをSaaS(Software as a Service)として提供するサービスプロバイダーが増加していくことが挙げられる。