IDC Japanは、2017年10月に18歳以上の正社員ならびに自営業者1,000名を対象に、Webアンケート方式で実施した「2017年 AR/VR市場 企業ユーザー調査」の結果について発表した。

それによると、VRのビジネス利用意向は、情報通信業以外では今後の意向も含めて10％を超えるケースが少なく、VRのビジネス利用は立ち上がりを迎えたばかりであることが判明したという。

  • VRのビジネス利用目的（上位主要項目抜粋）

また、利用目的に関しては、利用中の回答者ではマーケティング用途が多い（25.9％）のに対し、今後の利用意向者では技術訓練やトレーニング用（20.8％）、技術研究（16.7％）、設計・エンジニアリング（15.3％）が上位に挙げられ、現在採用しているユーザーと今後のユーザーとの用途の違いが明らかとなったという。

ARではビジネスでの現在利用者で「テレワーク時の会議用」が26.1％でトップだったものの、その他は「開発環境の開発と販売」関連が上位を占め、今後の利用意向者でも「技術研究」（13.8％）と並んで「ARコンテンツ開発環境の開発と販売（ハードウェア）」が上位に挙げられた。

  • ARのビジネス利用目的（上位主要項目抜粋）

これらから、ARのビジネス利用は実際のワークフローへの導入よりもコンテンツの開発等を利用目的とするケースが多く、標準化を伴う実際のビジネスでの利用はVRに遅れを取っている現状も明らかとなったという。

AR/VRを自社ビジネス利用していない回答者にAR/VRの自社ビジネス利用阻害／懸念要因をたずねたところ、外注コストやROIの分かりづらさを上げる声が多く、コストに見合うだけのリターンが得られるのかを懸念する声が目立ったという。

今後の市場拡大に当たってはAR/VRのユーザー体験をいかにして拡大していくかが最初にして最大の課題で、IDC Japan PC 携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原啓氏は「顧客の業務に合わせた簡易体験デモ環境等を提供することを通じて『何ができるか』を明確にアピールしていくことが必要である」としている。