オプティムは、スマート農業の取り組みの中で、大豆の生育管理にドローンを活用し、病害虫が検知された箇所のみにドローンでピンポイント農薬散布を行う試みを実施したと発表した。栽培された大豆の残留農薬を検査した結果、残留している農薬が不検出相当であるとの検査結果がでたという。
同実証実験は、イケマコが管理する88エーカーの大豆畑を2分割し、一方は通常の育て方、もう一方は「OPTiM スマート農業ソリューション」を活用した、ドローンを用いたピンポイント農薬散布栽培を実施したもの。
また、検査を行ったのは、佐賀県登録 環境計量証明事業者のブルーム。対象となる各大豆畑(通常栽培、ピンポイント農薬栽培)の5か所から株を採取(合計10株)し、各圃場の5株を1検体として(合計2検体)、5農薬について検査。測定はガスクロマトグラフ質量分析を用いた。
オプティムは同実証実験の成果により、通常栽培で使用する農薬の量の1/10以下に削減が実現できたとし、これにより農家の生産コスト減少が期待できると説明している。
なお、今回ピンポイント農薬散布栽培にて栽培された大豆は「スマートえだまめ」と命名され、福岡県福岡市にある百貨店の福岡三越にて通常大豆の約3倍の価格で販売された。同社は今後、ピンポイント農薬散布栽培に賛同する農家を募集し、安心安全な農作物を届けることを目指すとしている。