IDC Japanは11月13日、国内デジタルマーケティング関連ソフトウェア市場を調査し、2016年の同市場の分析結果と市場動向を発表した。
調査結果によると、マーケティングITは、パッケージ/SaaS(Software as a Service)共に、2016年から2017年にかけて利用率が7ポイント程度上昇しており、導入が進んだと考えられる。
一方で利用内容については、「全社レベルで利用している」とした回答者はパッケージ利用で12.0%、SaaSでは10.2%に留まっており、マーケティングITの活用が事業部門の中に閉じていることが判明した。また、「全社レベルで結果が経営会議に報告」されている企業はパッケージで3.3%、SaaSで9.9%であり、現状は経営に対するマーケティングの可視化が不足している状態であることが分かった。
機能面では、「モバイル/Web/ソーシャルへの広告配信」や「社内ソーシャル(との連携)」「セールス向けポータル」などが2017年で利用率が増加しており、ターゲットの変化がみられる結果となった。マーケティングITの課題としては、「費用対効果が不明確」「他のCRM(Customer Relationship Management)との連携ができていない」などの回答率が高く、マーケティングITが単独で導入されている傾向がうかがえる。
同社では、このようなユーザー企業の利用動向と市場背景を分析し、2016年の国内デジタルマーケティング関連ソフトウェア市場規模は、前年比8.1%増の593億7,200万円、2016年~2021年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は6.8%で推移し、2021年には824億4,200万円になると予測している。
さらに、2017年以降の同市場は、デジタルトランスフォーメーション(DX)の台頭や顧客情報の分析/マーケティング自動化需要などの要因によって、堅調に成長するとみている。