2022年、スマートファクトリーの導入企業は2倍に - ゼブラ・テクノロジーズ、「製造業ビジョン調査2017」

ゼブラ・テクノロジーズは、製造業のテクノロジー活用に関する意識・実態調査「製造業ビジョン調査2017」の結果を発表し、報道陣向けの説明会を行った。

近年、製造現場のみならず、サプライチェーン全般を視野に生産プロセスや製品、資産などをリアルタイムに把握することを目的に、インタストリアルIoT(IIoT)への注目が高まっている。

そうした状況を受け同社は、自動車、飲食料、たばこ、製薬などの企業幹部1,100人を対象に、世界規模での調査を実施。その結果、工場内のあらゆる機器がネットワークに接続された「スマートファクトリー」を導入する製造業者の数は、2022年までに2倍に増加する見通しであることが判明した。また、5年以内に「スマートファクトリーの機能を実装する」との回答は64% に達するなど、工場におけるテクノロジー改革は避けて通れないという現状が浮き彫りとなる結果となった。

「興味深いのは、どの会社も利益と成長に関して、前向きである点だ」とゼブラ・テクノロジーズ・ジャパンの古川正知代表はコメントした。調査の結果、回答者の88% が、収益増加を期待しており、また、44% が前年比5% 以上の成長を見込んでいることが分かった。これらの結果から同氏は「どの企業も、とにかく成長しなければいけない、収益をあげなければいけないと考えている。そのための手段として、スマートファクトリー化を図っていくとしている企業が多いようだ」と分析した。