Twitter、アカウントなしでも利用できる「インストリーム動画広告」

Twitter Japanは10月18日、新しい動画広告ソリューションとして「ビデオウェブサイトカード」と「インスリーム動画広告」を発表した。同社では、「インスリーム動画広告」を単なる広告商品ではなく、新しい仕組みをともなった動画ソリューションと位置づけているという。

「ビデオウェブサイトカード」は自動再生する動画広告の下にヘッドライン文章と遷移先URLが含まれるカード形式をとる。動画再生数、ウェブサイトへの誘導数、ブランド認知度の向上からいずれかの目的を選び、課金方法を決める。

ビデオウェブサイトカードは、モバイル環境で広告動画をクリックすると、その動画がスクリーン上部に移動し、そのまま再生しながらその下部でウェブサイトの読み込みを行うため、読み込み時間内にも動画を見てもらうことで、ページ離脱率を減少させることができる。

同社はこれまでベータ提供してきたが、その期間、ビデオウェブサイトカードは一般的なモバイル向け動画広告に比べて約2倍のCTRを実測したという。

Twitterでは1日あたり12億回動画が再生されており、これは1年前と比較して200%の伸びとなり、その1/6が日本だという。

Twitter Japan シニア プロダクトマーケティング マネージャー 犬飼裕一氏は、「若い人のなかには、テレビを見ず、Twitterでしかアプローチできない人たちも2割程度いる。自宅、ベットの中、テレビを見ながら、電車やバスの中、トレイの中など、Twitterは利用頻度も高く、すべての時間、すべての曜日で無料動画アプリより動画に触れる時間が多いメディアだ。Twitterは、リアルタイムに情報を取りに行くメディアで、交通情報の遅延、地震や災害、最新ニュースなど、今起こっていることが動画でわかる。また、ツイートを家族や友人に見せて日常会話にする割合は73%で、動画広告は記憶に残り、会話が生まれる」と、Twitterが動画アプリより動画に強い点をアピールした。

もう一方の「インストリーム動画広告」は、コンテンツパートナーがTwitter上で公開している動画の前編として、広告動画を付加できるもので、Youtubeなどでおなじみのものだ。秒数に制限はないが、6秒再生されるとスキップボタンが現れる。

同社は動画を配信しているサイトとコンテンツパートナーとして提携しており、広告主はカテゴリーを選んで出稿する。同社は15のカテゴリをもつが、当面、ニュース、スポーツ、エンターテインメント、ライフスタイルの4つのカテゴリに注力していくという。広告主は、動画広告の開始数・再生完了数、動画広告の課金対象ビュー数、各種コストなどの指標を取得できる。

同社は、すでに動画素材を持っていれば、それを使って出稿でき、プラットフォームの特徴に合わせた素材をつくらなくて済むという簡単さや、自社でTwitterアカウントを運用しなくても済む点。コンテンツパートナーのブランド力を利用して、質の高いリーチを獲得できる点を特徴に挙げている。