ガートナー ジャパンは10月3日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2017年」を発表した。同ハイプ・サイクルでは、2017年時点の日本の情報通信技術(ICT)市場においてデジタル・ビジネスを実現する不可欠な要素として、ITリーダーが今押さえておくべき代表的な40のキーワード(テクノロジー、方法論、プラクティス、コンセプト)を選定し、国内におけるトレンドを示している。

ガートナーのハイプ・サイクルは、市場に新しく登場したテクノロジーがまず過熱気味にもてはやされ、熱狂が冷める時期を経てから、市場が確立し、市場分野における意義や役割が理解されるようになるまでの典型的な経過を、横軸に「時間の経過」、縦軸に「市場からの期待度」を表す波形曲線で示したもの。

新規テクノロジーは市場に受け入れられるまで、総じて同じ経過をたどるという考えの下、5つの段階(黎明期、「過度な期待」のピーク期、幻滅期、啓蒙活動期、生産性の安定期)で市場の成熟の過程を示し、各キーワードはそれぞれの成熟度に従い、ハイプ・サイクル上にマッピングされる。

同社は2012年、核となるトレンドとして「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」「インフォメーション (アナリティクス)」の4つを取り上げ、これらのテクノロジーを緊密かつ複合的に連携させることがデジタル・ビジネスの推進力になると提言してきた。

同社はこのトレンドを「Nexus of Forces (Nexus)」と命名しているが、2017年は、言わば「Post Nexus」の時期へと移行し、モノのインターネット (IoT)、人工知能 (AI)、ブロックチェーンといったさらに新たなトレンドが注目を集め、概念実証 (POC) に積極的に取り組む企業も増加しているという。同時に、企業のITシステムがよりオープンになり、かつ社外のリソースとつながることで、「デジタル・プラットフォーム」というコンセプトが開花しているという。

「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2017年」資料:ガートナー ジャパン