IDC Japanは9月7日、国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の主要産業分野別の実績と予測を発表した。これによると、2016年の国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の支出額は前年比8.9%減の1830億5000万円となり、支出額に占める上位5つの主要産業分野の割合は、同2.3ポイント減の75.1%となったという。

国内外付型エンタープライズストレージシステム市場 産業分野別 支出額(2021年)　資料:IDC Japan

2016年は前年の金融、官公庁/自治体でのメインフレーム向け大型更新案件の反動がマイナス成長に影響したほか、製造でも為替リスクの回避などにより、支出が伸び悩んだため、2016年の支出額における上位5つの主要産業分野において、金融、製造、官公庁/自治体の構成比が低下した一方で、情報サービスと通信/メディアの構成比が上昇したという。

同社では、2016年～2021年の国内外付型エンタープライズストレージ市場における年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)を0.6%、2021年の市場規模を1882億円と予測。2017年以降はプラス成長を見込んでいるが、前年比成長率は1%を下回ると予測。

主要産業分野の構成比の大きな変動はないものの、サービスプロバイダーとしてのクラウドインフラストラクチャ構築のための支出が継続的に行われることにより、情報サービスの構成比が高くなると想定している。今後の国内外付型エンタープライズストレージ市場の成長を牽引するのは、仮想化環境の規模拡大およびクラウドインフラストラクチャへの支出の本格拡大であると考えているという。

同社のエンタープライズインフラストラクチャ マーケットアナリストである加藤慎也氏は「エンタープライズストレージシステムの需要においては、コモディティハードウェアによるSoftware-Defined Storageやクラウドサービスへのシフトがいっそう進む一方で、外付型でもテクノロジーの変化を契機とした新たなビジネス機会があるとみている。ストレージベンダーは、産業分野ごとに異なる需要動向と新たなテクノロジーへの期待を理解することで、より確実なビジネス機会の獲得を進めるべきである」と分析している。