NTTコミュニケーションズ、伊藤忠テクノソリューションズ、NEC、KDDI、日商エレクトロニクス、シスコシステムズの6社は、IoT時代に求められる高度ITアーキテクト(ソフトウェアによるITインフラ運用・管理スキルを有する人材)の育成を目的とした、「高度ITアーキテクト育成協議会」(Advanced IT Architect Human Resource Development Council、以下AITAC)を設立し、活動を開始したと発表した。

同協議会は、IoT時代のITインフラを支える人材の育成を目的とするもの。IoT時代のITインフラを運用・管理していくためには、これまでのハードウェアに関するスキルに加えて、ソフトウェアに関するスキルを有した人材が必要不可欠だが、そのような人材は通信事業者等のICT関連企業に集中しており、その数も限定的なのが実態となっている。IoT時代にはソフトウェアによるITインフラの運用・管理によって、ICT関連企業のみならずユーザー企業においてもサービスの柔軟かつ迅速な提供が可能となるため、ITインフラを運用・管理できる人材に対するニーズは、さらに高まることが予想されるという。

AITACは、国内外の社会人・学生を対象に、Software Defined Network(以下SDN)/Network Function Virtualization(以下NFV)等の技術・スキル習得のための体系的な育成カリキュラムの策定・提供、産学と連携した教育訓練の場の整備ならびにSDN/NFV等の情報通信技術に関する資格認定制度の整備を行う。これらを通して、ネットワークとコンピューティング両方のスキル、仮想化や外部クラウドなどのソフトウェア資源を利活用できるスキルを所有し、ITインフラを運用・管理できる人材を広く育成することを目指すということだ。