IDC Japanは8月17日、2017年3月に実施したクラウドに関わるユーザー動向調査「CloudView 2017」の結果を発表した。

調査の結果、国内企業がクラウド導入の促進要因として挙げる項目として「ITセキュリティの強化」が最も多い結果となった。中でも、ホステッドプライベートクラウドサービス(HPCサービス)では、56.0％の企業が「ITセキュリティの強化」を導入の促進要因であると回答している。

クラウド導入促進要因：配備モデル別上位5項目

2011年～2016年までのユーザー調査では、クラウド導入の促進要因、あるいは期待効果として「IT予算の削減」を挙げる企業が最も多かったが、2017年の調査では減少し、特にHPCサービスやオンプレミス型プライベートクラウドであるエンタープライズプライベートクラウド(EPC)では、導入の促進要因の上位5項目には挙がらなかった。このことは、クラウドによるコスト削減効果に対する過剰な期待が是正され、迅速性の向上といった価値を重要視する企業が増加したためだという。

クラウド導入の懸念事項としては「セキュリティ」を挙げる企業が最も多い結果となった。国内企業はクラウドの導入に関して、セキュリティの強化に期待している一方で、懸念を抱いている姿勢が明らかとなった。

IDC Japan ITサービス リサーチディレクターの松本 聡氏は、「ベンダーは、情報の機微性といった視点によってシステムのリスク特性を分析し、リスク特性に応じたセキュリティ対策のガイドラインやテンプレートを整備し、実効性の高いセキュリティ対策を実現するように、企業のクラウド導入を支援することが重要である」と分析している。