Internet-Connected Toys Could Present Privacy and Contact Concerns for Children

米連邦捜査局は7月17日(米国時間)、「Internet Crime Complaint Center (IC3)｜Internet-Connected Toys Could Present Privacy and Contact Concerns for Children」において、スマートでインテリジェントな玩具を家庭環境に導入する前に、サイバーセキュリティの検討や玩具会社との契約内容の確認などを実施するように注意を喚起した。

最近のスマート玩具は機械学習や人工知能が利用されているほか、インターネットに接続してさまざまな情報のやり取りを行うようになってきている。こうした玩具は子供とのやり取りを通じてさまざまなデータを収集するようになっており、情報が第三者に漏洩した場合、本人詐称などに使われる危険性があると指摘している。

こうしたスマートなデバイスはマイク、カメラ、インターネット接続、音声心に気、GPSなどの機能を備えている。センターを通じて得られたデータは集計され、ユーザーが求める行動のために使われることになる。また、スマートデバイスに関連したサービスを利用するにはアカウントを作成する必要があり、その過程で氏名、生年月日、住所などの個人情報が収集されることになる。

スマートデバイスから収集したデータが漏洩した場合は、攻撃者によって悪用される可能性がある。FBIは、スマート玩具はますます高度な技術を利用するようになってきており、子供のプライバシーや安全が危険にされされる可能性があると指摘している。