働き方革命、阻害の要因は? ヴイエムウェアが調査 - ロバートソン社長、自社の取り組み披露

ヴイエムウェアは7月4日、7月24日の「テレワーク・デイ」を前に、「ビジネスにおけるスマートデバイスの利用動向」の調査結果を発表した。

同調査は、仕事でノートPCを除くスマートデバイス(スマートフォンとタブレット)を使用している国内のビジネスパーソン約500人を対象に実施したもの。

説明会では、調査結果の紹介に加え、代表取締役社長のジョン・ロバートソン氏が同社の「働き方改革」に向けての取り組みについて、また、テレワークの第一人者である田澤由利氏が「働き方改革」を成功に導くテレワークについて説明した。

依然として進まない、業務におけるスマートデバイスのメリット活用

調査結果については、マーケティング本部 シニア プロダクト マーケティング マネージャの本田豊氏が説明を行った。

スマートデバイスの業務上の用途について聞いたところ、回答者全体の79%が「通話」と回答し、電話として使用している割合が圧倒的に高いことが明らかになった。以降、「メッセージングアプリ（SMSやLINEなど）」、「スケジュール管理」、「勤務先アカウントのメール」という回答が続いた。

一方で、「OfficeなどPCでも使用するアプリケーション」をスマートデバイスで利用しているという回答は19%、「会社から支給されているモバイル用業務アプリケーション」は12%と少数にとどまった。

こうした結果について、本田氏は「スマートデバイスのメリットが業務に十分活用されていないことがわかった。その背景には、セキュリティ上の懸念、PCベースの業務プロセス、業務システムのモバイル対応の遅れ、適切な管理ツールの不在などがある可能性がある」という分析を示した。

また、働き方改革における「テレワーク」と「在宅勤務」の貢献について聞いたところ、54.5%が「はい」と回答し、46.4%が「テレワーク」「在宅勤務」をしたい/させたいと回答した。

「テレワーク」「在宅勤務」をしたい/させたい理由の1位は「ワークライフバランスの向上」（62.7%）で、第2位は「生産性や創造性の向上」（51.5%）だった。

一方、「テレワーク」「在宅勤務」をしたい/させたいと思わない理由の1位は「持ち帰り残業が増える」(59.1%)で、これに「出社＝勤務だと考える」(26.5%)、「自律できる自信がない」(19.7%)という回答が続く。

同社はこうした結果について、「テレワークや在宅勤務など、柔軟な働き方への欲求は高まっているが、従業員や経営層などの意識が新しい働き方の導入への阻害要因となっている。また、政府の指針や経営層からのトップダウンによる改革だけでなく、従業員の意識改革というボトムアップも同時に必要である」と考えているという。

本田氏は、モバイルデバイスの業務における利用、「テレワーク」と「在宅勤務」の導入における課題は、「テクノロジーによって解決できる」と述べた。