電通デジタルは6月28日、デジタル広告の効果測定において、クリックありきではなく接触経験（ビュー）を基点とした新指標「ビュースルー行動転換率」を開発し、提供を開始することを発表した。

デジタル広告の効果を測定する際はCPCやCPAといった、「クリック」経由の購入・申し込みなど直接的な貢献を測定する指標が主に使用されているが、同社は、それらは既に自社商品・サービスへのニーズが顕在化し、能動的に情報収集を行っている顧客（顕在顧客）の獲得効果（購入や申し込みなど）の測定には有効に機能するが、ーズが顕在化していないが、広告接触により態度変容を起こす可能性が見込まれる顧客（潜在顧客）に対する、間接的な自社商品・サービスへの興味喚起効果（自然検索によるサイト来訪や、その後のコンバージョンなど）を測定には十分ではないと指摘する。

新指標は、直接のクリックがない場合を含め、広告接触後の興味喚起で起こる態度変容を一貫して測定することが可能になるという。自然検索によるサイト来訪や、その後の商品購入・申し込みなどへの貢献までを把握できるほか、広告の精緻な評価や、潜在顧客層の開拓・育成が期待できる。

新指標「ビュースルー行動転換率」に基づくPDCAの特色

さらに、同指標の利用企業がYahoo! DMPを利用する場合、ユーザーの行動ログを統計的に処理したうえでYahoo! DMPをあわせて活用し、ヤフーのユーザー属性データと掛け合わせることで、ユーザー属性別のビュースルー行動転換率を算出することが可能となった。

これを電通デジタルのデジタル広告における部署横断チームBAR（Brand And Response）のアナリストが詳細に分析することで、表面的な数値への評価にとどまらないターゲットの発掘と、顧客理解に基づくクリエーティブ開発を実現。より高い成果をもたらすデジタル広告のPDCAを可能とする。