AOLプラットフォームズ・ジャパンはこのたび、デジタル動画に関して、生活者行動および広告主やパブリッシャーといった業界動向についてのグローバルリサーチ「2017 State of the Video Industry Global Research Study（2017年動画業界グローバル実態調査）」の結果と考察を公表した。

同調査は、2016年10月～12月の間、日本とアメリカ、カナダ、イギリス、フランス、オーストラリア、東南アジアを対象に実施。デジタル動画の視聴頻度・使用デバイスのほか、デジタル動画への投資状況、生活者が視聴する動画の長さ・種類などをインターネットでのアンケート調査を用いて行われた。

モバイルが動画市場の成長を加速

これによると、常にモバイルが手近にある生活者は77%となり、80%がモバイルで週1回以上動画を視聴していることが分かった。これに対し、広告主の47%とパブリッシャー57%が、 2017年にモバイル動画への投資を少なくとも25%増加させる見込みだ。

同時に、広告主の34%が、長い読込時間を理由にモバイル動画広告への支出を減らしており、46%がモバイルでの動画広告の読込時間を減らすために、高速で読込が可能なより軽い広告を作ることに注力しているという。

検索やソーシャルネットワークが加速させるデジタル動画の視聴

動画への接触方法としては、生活者による検索（57%）やソーシャルメディア（37%）、シェア（37%）によりオンライン動画に接触する割合は以前よりも高く、いずれもパブリッシャーのWebサイトで動画を直接みつける割合（19%）より高い結果に。

日本では、検索（61%）が最も高く、次いでレコメンド（33%）、シェア（28%）の順となり、パブリッシャーのWebサイトで動画を直接みつける割合（13%）は、グローバルの結果同様、最も低い数値となる。

マイクロ動画コンテンツが急増

また、同調査では、生活者がオンライン上で過ごす時間は短くなっていることから、短尺動画のシェアに関する伸びが最も顕著に表れた。

生活者の60%が1分未満の動画を週に1回以上、63%が1～5分間の動画を週に1回以上視聴しており、動画が長くなるにつれ視聴者の数は減少する傾向があることが分かった。

　・週に1回以上 6～9分間の動画を視聴：55%
　・週に1回以上 10～20分間の動画を視聴：47%
　・週に1回以上 20分間以上の動画を視聴：48%

日本ではグローバルに比べ、全体的に視聴者の数が少ない傾向にある。

　・週に1回以上1 分未満の動画を視聴：36%
　・週に1回以上1～5分間の動画を視聴：44%
　・週に1回以上6～9分間の動画を視聴：31%
　・週に1回以上10～20分間の動画を視聴：28%
　・週に1回以上20分間以上の動画を視聴：38%

2017年はライブ動画が主流に

加えて、生活者の55%がライブ動画を1週間に1回以上視聴しているほか、 66%がモバイルでライブ動画コンテンツを見ていることが明らかに。主に、ライブニュース（60%）、ミュージックイベント／コンサート（49%）、スポーツイベント（47%）を閲覧していることが分かった。

また、バーチャルリアリティ（以下、VR）の生活者需要も高まっており、生活者の48%がVR動画を最低でも1度は見たことがあり、VR動画を視聴する生活者の32%がモバイルを使用しているという。

どのような動画コンテンツをVRで見たいかという質問に対しては、エンターテイメント（映画・ TV）が45%、バーチャルツーリズム（仮想旅行）が38%、科学や自然に関する動画が34%となった。

日本では、エンターテイメント（映画・ TV）が54%、ニュースが38%、スポーツ／コンサートが35%との結果となった。

生活者が求める動画広告は、エンターテイメント性があり自分自身に関連性があるもの

1分以下の動画に関して、 生活者の71%がプレロール広告は15秒未満が適当だと回答。一方、 30～60秒のプレロール広告が適当だと考えているという回答は7%に留まった。

日本では、1分以下の動画に関して15秒未満のプレロール広告が適当だと考える生活者は85%にもおよび、30～60秒のプレロール広告が適当だとする意見はわずか2%となった。

生活者の54%は、動画広告自体が面白ければ広告が流れることを気にしておらず、51%は自分自身と関連性のある製品やサービスを含んだ動画広告を邪魔なものだとは考えていないことが分かった。

また、見ている広告を自分でコントロールしたいと思っており、生活者の70%が「自分がどの広告を見るのかを何らかの形でコントロールしたい」と考えていることが分かった。