マクニカネットワークスは5月31日、標的型攻撃が疑わしいという観点で即時に脅威レベルを無償判定する独自のサイバーセキュリティサービス「Mpression Threat Intelligence Platform」の提供を開始したと発表した。

新サービスでは、専用ポータルで疑わしいファイルやURL/FQDN/IPアドレスを検索することで、標的型攻撃が疑わしいという観点で脅威インテリジェンスを照合し、脅威レベルを即時に無償で判定する。

脅威インテリジェンスには、マクニカネットワークス独自のデータだけでなく、複数の外部データも活用しているため、一度の検索で複数の脅威インテリジェンスとの照合結果を得ることを可能としている。

また、調査対象に関する脅威情報の追加の有無を確認するために、1カ月に1回、自動的に再照合を継続して行うサービス(期間は1年間)も含まれており、脅威レベルが上がった際にはアラートが送られる。

さらに、脅威インテリジェンスとの照合を行った結果、疑わしい、もしくは詳細が不明だったファイルなどに対し、追加調査サービスチケットを購入することで同社のアナリストによる動的解析などの追加調査を実施することができる。

マクニカネットワークスのアナリストによる追加調査の価格は、180万円～/年間(税別)で、最少チケットプランでは、検体30個/年間まで調査可能。