デル/EMC、オールフラッシュストレージなど新製品の国内展開を発表

デルとEMCジャパンは5月31日、都内で米ネバダ州ラスベガスで5月8～11日に開催した「Dell EMC World 2017」において発表したオールフラッシュストレージやハイパーコンバージドインフラストラクチャ(HCI)、SDS(Software Defined Storage:ソフトウェア定義型ストレージ)をはじめとした新製品の国内展開を発表した。

ハイエンドとミッドレンジのオールフラッシュストレージ

オールフラッシュストレージはハイエンドモデルの「VMAX 950F」「XtremIO X2」、ミッドレンジの「Dell EMC Unity」と「SC5020」を発表した。

VMAX 950Fは最新のIntel CPUを利用し、大規模環境でパフォーマンスを発揮できるようにソフトウェアを強化し、25%小さいフットプリントで前世代モデルと同じパフォーマンスを実現する単一のプラットフォームを基盤に、ユーザーはオープンシステムやメインフレーム、IBM i、ファイルワークロードなどを統合することができるという。

また、VMAXオールフラッシュファミリーのほかのモデルが提供するSRDF(Symmetrix Remote Data Facility)やD@RE(Data At-Rest Encryption)、無停止マイグレーション、インライン圧縮などサービスも提供する。価格は個別見積もりで、提供開始は6月に予定。

一方、ミッドレンジのUnityは新しく4つのオールフラッシュモデルとして「350F」「450F」「550F」「650F」を発表した。これらのモデルは、高密度の80ドライブ、3Uのフットプリントで最大500TBの有効ストレージ容量を提供するという。

新モデルは、インラインファイル圧縮を含む容量が4倍のファイルシステム、スナップショットモビリティをサポートするiCDM、シンプルにマッピングしたRAIDの保護、KMIP(Key Management Interoperability Protocol:鍵管理相互運用性プロトコル)による外部暗号鍵管理のサポートが含まれている。前世代との比較で密度とファイルシステムの有効容量が8倍に拡大したことから、33%高速化し、10分程度でインストールを可能としている。価格は339万5625円(税別)で7月から提供開始を予定している。

SC5020は「SC4020」の後継モデルとなり、30の内蔵ドライブベイ、デュアルコントローラ、さらにFC、iSCSI、ダイレクトアタッチSASへの接続性をサポートする3Uフォーマットで、SC4020と比較して最大45%強化されたIOPS、2倍(2PB)の最大容量、3倍の帯域幅を提供するという。さらに内蔵の階層化機能、インテリジェントな重複排除機能、圧縮機能の自動化による効率性により、コスト低減が図れるとしている。価格は個別見積もりで、6月に提供を開始する。

HCI製品の「VxRail」「Dell EMC XCシリーズ」

VxRailは「VxRail 4.5」を発表し、同製品は近日発表予定の第14世代「Dell EMC PowerEdge」サーバで利用が可能。最大64ノードまでのスケールアップをサポートし、12の追加ポートを含む新しいネットワークオプションでは、ワークロードの物理ネットワークセグメンテーションが必要な環境に実装できる。

また、「VMware vSphere 6.5」および「VMware vSAN 6.6」のサポートを通じて、最適化されたデータサービスアルゴリズムによるフラッシュパフォーマンスの促進、ソフトウェア デファインドの保存データ暗号化(data-at-rest encryption)による不正アクセスからのデータ保護、ストレッチクラスタの保護強化が図れるとしている。価格は3ノード構成で300万円(税別)～、9月に提供開始を予定している。

さらに、XCシリーズはコンピューティング、ストレージ、仮想化のすべてのリソースを、ユーザーの要望に合わせてカスタマイズした1Uおよび2Uのターンキーアプライアンス。同製品はMicrosoft Hyper-Vを含むハイパーバイザーが必要な企業に適したソリューションを提供し、一般的なエンタープライズビジネスアプリケーションからVDI(デスクトップ仮想化)環境までを網羅した具体的なユースケースをサポートするという。

今回、同社では「XC430 Xpress」を7月から提供を開始する。中規模・小規模の企業にオールインワンの完全なハイパーコンバージドインフラストラクチャソリューションを提供する。最大4ノードまで拡張可能な小規模環境向けに最適化されており、サーバとストレージを最小構成で3Uラックスペースに統合して提供することで、オンサイトインフラストラクチャの簡素化を実現するとしている。価格は3ノード構成で300万円(税別)～。

日本市場での狙いとは?

EMC ジャパン 常務執行役員 システムズ エンジニアリング統括本部長の飯塚力哉氏は「デジタルトランスフォーメーション(DX)に対して、どのような販売戦略とするべきかとういうことがあり、昨年までは顧客の中でも現実的ではない部分もあったが、今年は顧客の環境・技術が具体的な形で実現できるようになってきた」との認識を示した。

そのような状況を踏まえ「国内ではシェア倍増計画として2x2戦略を推進しており、DellとEMCの統合による大きな特徴としては、カバーする製品のポートフォリオが非常に広がった。その中でDXに対し、どのように技術・製品は貢献できるのか、クラウドをどのように連携・活用していくのかということが大きなテーマだ。われわれとしてはDXに加え、ITトランスフォーメーション、ワークフォーストランスフォーメーション、セキュリティフォーメーションの4つ分野をカバーし、さまざまな製品を提供していく」と、同氏は強調した。

今後の国内市場における狙いついて飯塚氏は「われわれの戦略ではクラウド、インフラストラクチャ、サービス&コンサンプション(消費)の3つのプライオリティーがある。クラウドは、顧客の業務やITの在り方をミッションクリティカルアプリ、汎用アプリ、クラウドネイティブアプリの3つにカテゴライズし、さまざまな製品を適材適所で提供する。インフラストラクチャに関しては顧客の既存インフラを最新技術・製品で変革するため、データセンターのモダナイズ(最新鋭化)、サービスデリバリーの自動化、運用モデルを変えていく。サービス&コンサンプションについてはデスクトップからデータセンターまでを網羅する柔軟なコンサンプションモデルを提供する」と述べた。