PayPal（以下、ペイパル）は3月22日、調査会社イプソスと共同で越境ECグローバル調査のレポートを公開した。同調査は、オンラインショッピングおよび越境ECに関する消費者の行動と意識について、日本を含む世界32カ国の約2万8000人の消費者を対象に実施したものとなる。

これによると2016年時点で、主要32カ国のEC市場は約160兆円（1ドル110円換算）とのこと。国別で比較すると、アメリカや中国、日本、イギリス、フランスという順番となり、上位2国で全体の約60%のシェアを占める結果となった。

なお、2015年～2018年の年平均成長率ではインドが最も高く38%。今後はインターネット人口の増加やインフラ整備が整っていく中で、他国も大きく伸びていくと予想さる。

また、各国ユーザーがどの国から商品を購⼊しているのかといた「越境ECユーザーの実態」ついては、中国が日本と韓国からの消費が大きく、アメリカは中国からの消費が大きいことが分かった。

中国は訪日客による「爆買い」の印象があるものの、オンラインショッピングにおいても日本が１番に。その理由として「商品の品質（日本から購入した中国バイヤーの59%が回答）」「自国で買えないこと（59%）」「ショップへの信頼性（40%）」が上位となった。