博報堂とCCCマーケティング、東京サーベイ・リサーチ(TSR)の3社は12月9日、業務提携を行い、Tカードの実購買データに基づいた約1200万人のリサーチパネルの会員を起点とした統合マーケティングサービス「パネルドライバー」を共同開発し、提供を開始したことを発表した。
パネルドライバーの特徴として「ネットリサーチ」「ネットリサーチと購買データ分析による生活者洞察」「ネットリサーチ起点の各種マーケティング施策」の3点を挙げている。
ネットリサーチでは、Tカードを利用している会員のうち、約1200万人のリサーチパネルへのネットリサーチを行うことができる。実購買データに基づいた対象スクリーニングが可能なネットリサーチサービスとなっており、発売後間もない新商品、衝動買いの多い商品、出現率の低い商品などの購入層へのリサーチを実施しやすくするという。
ネットリサーチと購買データ分析による生活者洞察については、6082万人のTカードの実購買データを活用し、特定商品の購買層のデモグラフィック特性、併買状況、流出・流入状況の把握が可能で、この特定購買層へのネットリサーチを行うことにより、購買意識までを洞察することを可能としている。
ネットリサーチ起点の各種マーケティング施策に関しては、生活者洞察に基づく商品開発やメール配信、DMなどのプロモーションの施策の企画・実施を行う。特に、ある購買行動層に限定したマーケティングが可能となっており、マーケティングROI向上につなげることができるという。
これらにより、実購買データに基づくネットリサーチを起点とした生活者洞察と、マーケティング企画・実施を行い、企業のマーケティング活動をサポートし、対象カテゴリとしては、一般消費財全般のマーケティングへの活用を可能としている。
なお、各社の役割として博報堂は販売・全体プロデュース・生活者洞察・マーケティング企画、CCCマーケティングはTカードの実購買データに基づいた対象者の選定・対象者へのアプローチ、TSRは調査設計およびアンケート実施・統計的な分析業務を行う。