日本の企業35社がランクイン、デロイト アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500

デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(DTTL)は1日、テクノロジー・メディア・通信(TMT)業界の企業を対象にした成長率の収益に基づく成長率ランキング第15回 「デロイト アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」を発表した。

「デロイト アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」は、アジア太平洋地域における事業領域別の成長率をランキングするもので、直近3決算期の収益(売上高)に基づいており、成長率の高いテクノロジー分野の新たな動向を垣間見ることもできる。

1位は中国に本社を置くChengdu WolailaでPINコード方式で24時間対応の速達サービス「Sposter」を提供する企業で、登録利用者数は3000万人を超え、1日平均の配達個数は100万個にも上る。技術的な問題に素早い対応を重ねるなどカスタマーエクスペリエンスを重視し発展を続けており、進出したオフライン広告事業が収益全体の2/3を占めたと同社最高経営責任者のJames Bu氏は述べている。

中国の企業が上位10社には6社が、500社には150社がランクインするなか日本企業は35社が上位500社にランクイン。日本の企業では資産運用に関する総合プラットフォームの開発・提供を行うZUUが5,196%の成長率で8位、PKSHA Technologyが18位(成長率2,607%)、飲食店向け予約顧客台帳サービスアプリケーションを提供するトレタが22位(1,854%)に入った。

2016年アジア太平洋地域テクノロジーFast500ランキング上位10社

ランキングに入った日本の企業は以下の通り。

Fast500ランキング受賞の日本企業

アジア太平洋地域の上位500社の平均収益成長率は573%、前年度を158%上回り2008年以来もっとも高い水準になるという。デロイト アジア太平洋地域 TMTリーダー楠 俊史氏は「アジア太平洋地域テクノロジーFast500ランキングが発表されるたびに、域内の企業が急速なイノベーションを続けているアジア太平洋地域のTMT(テクノロジー・メディア・通信)業界を頼もしく感じます。特にこの地域ではモバイル、電子商取引、およびソーシャル・メディア分野が発達していることにより、継続的に既存テクノロジーを覆して未来を形作っていける環境が十分に整っています」とアジア地域におけるTMTの継続的な成長傾向についてコメントしている。

なお、ヨーロッパ、中東、アフリカ地域の「EMEA地域テクノロジー Fast 500」や北米地域の「北米地域テクノロジー Fast 500」も発表されている。