TISと大阪大学サイバーメディアセンター応用情報システム研究部門(サイバーメディアセンター)は11月1日、「IoT(Internet of Things)資源の共有プラットフォームに関する研究」を共同で開始したと発表した。

「シェアリングエコノミー共通基盤」のイメージ

今回の共同研究では、サイバーメディアセンターのグリッドやクラウドなどの広域分散計算技術を活用した情報ネットワーク技術に関する研究実績と、TISと同センターで昨年から共同研究を開始しているネットワーク制御やネットワークセキュリティ、認証技術に関する研究実績を適用することで、シェアリングエコノミーの発想を応用したIoT資源を共有できる参加型プラットフォーム 「Sharing Economy of Things Platform(SEoT基盤)」(以下、シェアリングエコノミー共通基盤)の実現を目指す。

また、実際の適用シーンを想定して、サービス化の実現性やセキュリティやネットワーク要件が適合するかも研究を通じて検証していく。シェアリングエコノミー共通基盤は、センサや計算資源・サービスなど、さまざまなリソース(IoT資源)を提供するIoT資源の所有者と、そのIoT資源を活用してサービスを企画するサービス提供者を結び付ける参加型プラットフォーム。

「シェアリングエコノミー共通基盤」と各プレーヤの相関図

IoT資源の所有者は、IoT資源と条件(開示範囲や利用条件など)をシェアリングエコノミー共通基盤に登録。これらの活用を検討するサービス提供者は同共通基盤に登録済みのIoT資源に対して利用申告したうえで、IoT資源を活用した新たなサービスを提供することが可能となる。