IDC Japanは9月8日、2015年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場の分析結果と2020年までの予測を発表した。

同社では市場を、eメールアプリケーション/会議アプリケーションなどを含む「コラボレーティブアプリケーション市場」、およびコンテンツ管理ソフトウェア/エンタープライズポータルなどを含む「コンテンツアプリケーション市場」に分類して調査を実施した。

国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場 売上額予測、2014年～2020年(IDC Japan作成)

調査によると、2015年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場規模は、前年比成長率5.4%の3860億9400万円だった。コラボレーティブアプリケーション市場でのクラウド移行、特にファイル同期/共有ソフトウェア市場のクラウド成長が著しかったことが成長要因だったという。

また、コンテンツアプリケーション市場では、デジタルマーケティングの進展に伴うコンテンツ管理市場の成長や、コンテンツ分析の需要拡大によるコグニティブシステム/コンテンツアナリティクス/ディスカバリーソフトウェア市場の成長率が拡大している。2016年の国内コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場は、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の進行によって市場拡大継続が期待され、前年比成長率3.4%になると予測している。

2016年以降の同市場は、東京オリンピック/パラリンピックに向けたDXの進行、企業の働き方改革によるSaaS(Software as a Service)型コラボレーション/Web会議サービスなどの成長により、2015年～2020年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は2.9%で推移し、2020年には4485億2700万円の規模になると予想。成長要因としては、クラウドによる機能提供の拡大、コグニティブシステム(認知システム)の業種ソリューションへの浸透などを見込んでいる。

IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ/ITスペンディング グループディレクターの眞鍋敬氏は、「コラボレーティブ/コンテンツアプリケーション市場は、ユーザー企業へのDXの浸透によって重要性を高めている。ITサプライヤーは、コラボレーティブ/コンテンツアプリケーションの連携強化、クラウドを活用したマイクロサービス機能提供、およびコグニティブシステムを連携させた付加価値の拡大を目指すべきである」と分析している。