DMM.com(DMM)、プライスウォーターハウスクーパース(PwC)、Sansanの3社は2月23日、スマートロボットとクラウド名刺管理を組み合わせたコミュニケーション改革支援サービスの提供を開始すると発表した。

同サービスでは法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」と人工知能を搭載したロボットを連携させ、ロボットがユーザーインターフェースとなり音声会話やメールなどによる情報の伝達に加え、職場のコミュニケーションを活性化させる役割を担う。さらに、顔認識機能により担当顧客に関連する情報や訪問時に役立つ知識など、利用者のニーズに合わせた情報発信をロボット側から行うことも可能で、データが蓄積されるほどSansanの顧客データベース管理、情報共有機能をより効果的に活用できる環境が整うという。

また、同ソリューションの基盤にはマイクロソフトのパブリッククラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」、統合型CRMアプリケーションサービス「Microsoft Dynamics CRM Online」、統合型情報共有クラウドサービス「Office 365」を活用し、日々の企業活動における情報利活用、業務効率化の促進が可能になるとする。

同サービスは2016年3月1日より予約の受付を開始し、トライアル実施などの要望にも随時対応する。3社は今回の協業に関して「企業が抱えるコミュニケーションの課題を解決に導き、テクノロジーを活用した次世代の働き方を企業に浸透させることを目指します。」とコメントしている。

3社の役割

同サービスで提供する機能