日本郵政と日本郵便は2月16日、日本郵政を装った不審なメールが急増しているとして注意を呼びかけた。

両社は、2015年12月にも不審なメールへの注意喚起を行っているが、2月15日から「不審なメールが届いた」という問い合わせが再び急増したことから、重ねて注意喚起を行った。

この不審なメールは、差出人名称が「JAPAN POST」「日本郵政」などに設定されており、本文でも「JAPAN POST ジャパン」という署名が記載されているが、いずれも日本郵政と日本郵便には関係がなく、「お客様にそのようなメールをお送りすることはございません」(リリースより)としている。

リリースに掲載された事例では「最寄りのJAPAN POST 取り扱い郵便局」などと、日本郵政や日本郵便が送付するメールでは考えにくい文面も見られることから、両社からのメールを受信した場合は、本文をよく読んで対処することで、被害を未然に防げる可能性がある。

なお、不審なメールにはリンクもしくは添付ファイルがあるとのことで、これらを「安易にアクセスしたり、ファイルを開いたりしないように」と両社は呼びかけている。これらは、バラマキ型攻撃メールの可能性があり、マルウェアに感染してしまう恐れもあると見られる。

不審なメールの文面例(日本郵政と日本郵便のリリースより)