CA Technologiesは2月4日、DevOpsへの取り組みに関する調査結果を発表した。同調査は、16カ国9業種にわたる1442名のIT部門と業務部門のエグゼクティブに対するオンライン調査により実施されたもの。
全回答者のうち71%がDevOpsの採用を進めていると回答したが、DevOpsの成功に必要なすべての取り組みを完了していると答えたのは20%だった。一方、日本では54%の企業が採用を進めていると回答し、12%が先進的に取り組んでいることがわかった。
そのほか、「DevOpsの戦略と目標を明確に定義している」と回答した割合は、全体では半数をわずかに上回る55%、日本では47%という結果となった。
さらに「ビジネス・ステークホルダーの教育」「ITと業務間の優先度の調整」が重要であると考えている回答者は全体では86%に及ぶが、これらを「実施済み」と回答した割合はそれぞれ33%と37%にとどまり、日本ではそれぞれ13%と17%のみが実施済みと回答した。
主な実現要素と管理体制については、全回答者のうち63%、日本では72%が適切なインフラストラクチャとツールの使用に関して課題が残っていると回答している。
また全体では46%、日本では51%がセキュリティ/コンプライアンス対策に取り組んでおり、DevOpsに関する取り組みの大部分は実用化プラットフォームとリスクマネジメントの面で十分にサポートされていないことが明らかになった。
同社DevOps担当ディレクターの渡辺隆氏によると、「DevOpsの可能性を最大限に活用するために、企業のIT部門は、適切な技術を身につけ共同作業するだけでなく、ITの実現に必要な人物を配置し管理する必要がある。CAのDevOpsソリューションはアジャイル開発手法に基づいて開発され、変化が激しく加速するビジネス環境において顧客がデジタル・イニシアチブによって競争優位性を向上できるようサポートする上で重要な役割を果たす」と述べている。