IDC Japanが1月28日に発表した「国内タブレットソリューション市場予測」によると、2015年における法人向けのタブレット出荷台数は253万台、タブレット・ソリューションの売上額は1兆1,974億円となる模様だ。

国内タブレット・ソリューション市場の売上額推移と予測(2014～2019年)

タブレット出荷台数の2014年～2019年における年間平均成長率(CAGR: Compound Annual Growth Rate)は12.2%、タブレット・ソリューションの売上額の同期間におけるCAGRは13.8%になると、同社は見込んでいる。

タブレット・ソリューション市場を金融/製造/小売/医療・福祉/サービス/教育/その他の7つの産業分野に分けると、2019年の売上で最大のシェアを占めるのは金融分野、2014年～2019年の売上額のCAGRが最も大きいのは医療・福祉分野になるという。

同社のPC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーである片山雅弘氏は「タブレットの導入を検討した多くの企業は、その評価を終えた。導入した企業の中には、期待した成果が得られなかったという感想も多い。実は、ここからが本番である。現場の声を拾い、問題点を見つけ、改善しなければならない。モバイル・アプリケーションがアプリケーション・ストアからダウンロードできるように、タブレット・ソリューションは、容易にアップデートを行うことができる。導入し、運用を続けながら完成度を高めていく、このことが運用する上で最も重要である」と指摘している。