トヨタ自動車は1月4日、「つながる」技術に関する取り組みを加速することで、クルマの「つながる化」を推進すると発表した。

具体的には、米国で、2017年以降のモデル切り替えから車載通信機（データ・コミュニケーション・モジュール:DCM）の搭載率を高める。その後、順次、米国以外の地域にも対象地域を拡大する。車両データの送信を行うDCMの搭載率向上を通じ、これまで以上に収集データを製品開発やアフターサービスに活用していく。

DCM搭載車の増大に伴って発生する膨大なデータ処理を行うため、現行のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センターを構築する。

現在は、国・地域で仕様の異なるDCMを、2019年までにグローバルで共通化し、順次切り替えていく。その実現に向け、DCM通信をグローバルに集約管理する機能をトヨタ・スマート・センターに付加する。

顧客がスマートフォン・アプリを車載システムで安全に利用可能にするため、UIEvolutionと車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発し、グローバルに展開していく。