ノークリサーチは12月22日、2015年度上期の国内PCサーバの出荷状況の調査結果を発表した。
これによると、同年度同期の国内PCサーバの出荷台数は23万5180台、対前年比98.4%で若干減少したという。金額は、前年比1.7%アップで、1505億円だった。
同社は、上期の市場背景として、「仮想化、クラウド移行が進みサーバーの集約化がさらに進む」「サーバ買い替えや新規導入のためのエポックメイキングな出来事が不在」「オンプレ需要は一定割合存続しており、クラウドとのハイブリッド状態が継続」の3点があったことから、上期は前年比マイナスとなったと分析している。
金額については、仮想化を背景にしたHDD、SSDやメモリを多く搭載したサーバが増えており、平均単価が高まったことがあるとしている。
メーカーシェアは、24.8%のシェアで、富士通がトップとなった。上期トータル台数では前年比100.4%で、形状別ではタワーが31.7%とトップシェア、ラックは22.6%となった。直販によるデータセンター向け、公共向けなどの案件に加えEOSやマイナンバーなどを切っ掛けにタワーサーバのチャネル販売が好調だったことが功奏したという。
第2位は、シェア率24.4%のNECだった。上期トータル台数では前年比99.5%で、タワーは30.4%(昨年28.2%)、ラックは22.0%(昨年21.1%)とシェアを上げている。全体を通じて大きな案件は目立たなかったが、データセンター、官公庁などの直販案件と販売チャネルを経由した全国、特に地方における中堅・中小企業へのリプレース、増設案件で手堅い実績を積み上げているという。
第3位以降は、日本ヒューレット・パッカード、デル、日立製作所となっている。