大日本印刷(以下、DNP)は10月26日、東邦ガスと西部ガスと共同で開発した家庭向け省エネ対策診断システム「eごこち(いごこち)診断」における取り組みが、環境省が推進する家庭エコ診断制度の「独自の家庭向けエコ診断」の認定を取得したことを発表した。

「eごこち診断」は、各家庭の人数や住宅設備・機器の種類、その利用状況などにもとづき、水道・光熱費のシミュレーションや住みやすさの診断を行い、省エネ・省CO2対策を提案するなど、ガス事業者が生活者とのコミュニケーションを活性化していくためのタブレット端末向けツール。



一方、環境省が2014年度に創設した「家庭エコ診断制度」とは、同制度で認定された診断実施機関が、各家庭のライフスタイルに合わせた省エネ・省CO2対策を提案することにより、受診した家庭での効果的な省エネ・省CO2の行動に結びつけるものとなる。

東邦ガスと西部ガスの2社は、「eごこち診断」を独自の家庭向け省エネ対策診断ソフトとして導入しており、そのメニューのうち、家全体の省エネ診断を行う「じっくり診断＜マイホーム発電＞」を活用した取り組みが今回の認定の対象となった。

「じっくり診断＜マイホーム発電＞」は、家庭で利用する設備の種類や使用状況等から、現状の水道・光熱費、CO2排出量に対して、家庭用燃料電池システム「エネファーム」や太陽光発電等の導入による水道・光熱費の節約額、CO2削減量をその場でシミュレーション。暮らしの改善アドバイスや省エネ機器への買い替え、空間リフォームへのニーズを発掘・喚起する。

同取り組みが独自の家庭向けエコ診断としての認定を取得したことにより、今後、「eごこち診断」を活用する企業がこの認定を新たに取得する場合、ソフトウエア審査を簡略化できるようになる。