日立製作所は9月25日、三菱東京UFJ銀行における、日立の人工知能技術を活用したビッグデータ分析による業務の生産性向上に向けた取り組みの支援を開始した。

日立は三菱東京UFJ銀行において、2015年3月から6月にかけて、名札型のウェアラブルセンサーで取得した行動データを、日立の人工知能技術を活用して分析する試行実験を行った。

具体的には、一部の行員が業務中に装着したウェアラブルセンサーから、身体の動きに関するデータを収集し、組織の生産性との相関性が高い「組織活性度」を算出。

また、行員のコミュニケーションとその頻度や業務の継続時間などに関する行動データを計測し、職位や年齢などの属性、懇親会などの行事の有無と関連付けた分析を行い、組織活性度に与える影響が大きい要素およびその影響度を定量的に算出した。

今回活用した人工知能技術は、さまざまな種類のビッグデータをもとに、業務の生産性や業績の向上といった組織の大きな目的と関連する事象や条件の組み合わせを自動的に抽出するもので、目的の達成に繋がる具体的な仮説と改善施策の立案に寄与する。

同技術により、利用できるデータの範囲が広がり、新たな仮説を発見できる可能性が高まるとしている。