JR東日本、GPSを活用した列車接近警報装置を独自開発

東日本旅客鉄道(JR東日本)は9月2日、営業線内における保守作業をする地上作業員の安全性向上を目的に「GPSを活用した列車接近警報装置(GPS列警)」を開発したと発表した。

GPS列警は、地上作業員が持つ作業員用端末と車両に搭載したGPS 車載装置でそれぞれの位置を測位し、作業員用端末に列車の接近を知らせるというもの。

GPS車載装置による走行中の列車の位置情報と、運行管理装置の列車情報(列車の在線区間、方向など)を専用サーバに送信する。これにより、サーバで受け取った情報により列車情報を照合し、作業員用端末は列車位置と作業員の位置の離隔を算出し、所定の距離で警報を鳴らす。

今後、2015年度に八高線、飯山線に導入し、2017年度までに25線区にGPS列警を導入する予定で進める。導入費用は約20億円で、維持管理費は年額約2.5億円を見込んでいる。