IDC Japanは8月13日、ソフトウェアとアプライアンス製品を含めた2014年の国内セキュアコンテンツ/脅威管理製品市場規模実績および2019年までの予測を発表した。

IDCでは、ソフトウェアとアプライアンス製品を含めた国内セキュアコンテンツ/脅威管理製品市場をエンドポイントセキュリティ、メッセージングセキュリティ、Webセキュリティおよびネットワークセキュリティの4つの機能別市場に分類し、市場規模算出/市場予測を行っている。

2014年の国内セキュアコンテンツ/脅威管理製品市場は、前年比成長率3.1%と堅調な伸び。巧妙化する標的型サイバー攻撃や人為的な情報搾取によって重大なセキュリティ事件が相次いで発生するなど、セキュリティ対策需要が高まったことが要因と見ている。

国内セキュアコンテンツ/脅威管理製品市場 機能別 売上額予測、2014年～2019年

2015年は、サイバーセキュリティ基本法の施行やマイナンバー制度の開始、個人情報保護法の改正などの法規制により、企業への保護対策の強化が求められるため、市場のさらなる拡大が見込まれている。同市場の2014年～2019年における年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は4.2%で、市場規模は2014年の1,681億円から2019年には2,067億円に拡大すると予測している。

国内セキュアコンテンツ/脅威管理製品市場の中のエンドポイントセキュリティ市場では、2014年はコンシューマー市場が565億円で前年比成長率3.7%、企業向け市場が410億円で前年比成長率5.9%と、市場全体では前年比4.6%増の975億円であった。

2014年前半はWindows XPのサポート終了によってPCの買い替え需要の高まり、クライアントPC向けエンドポイントセキュリティ製品の需要が拡大。企業向け製品では、サーバーの仮想化環境に対応したエンドポイントセキュリティ製品への需要が拡大している。

国内エンドポイントセキュリティソフトウェア市場の2014年～2019年のCAGRは、コンシューマー向け製品が4.3%、企業向け製品が4.6%で市場全体では4.4%、2019年の市場規模はコンシューマー向け製品で696億円、企業向け製品で513億円となり、市場全体では1,209億円と予測している。

同市場の中のネットワークセキュリティ市場は、標的型サイバー攻撃対策としてニーズが高いIDS/IPS(Intrusion Detection System/Intrusion Prevention System)と、アプリケーション層まで制御する次世代ファイアウォールを含むUTM(Unified Threat Management)が市場をけん引し、2014年の市場規模は前年比5.3%増の363億円と堅調であった。

2015年以降も、標的型サイバー攻撃対策として多層防御機能を備えたUTMやIDS/IPSへの需要は継続して高く、そして仮想環境の広がりでソフトウェア製品の需要は拡大すると見ている。同市場の2014年～2019年のCAGRは4.6%で、2019年の市場規模は454億円と予測した。 2014年は、サンドボックスエミュレーションやコードエミュレーションなどの非シグネチャベースのウイルス検出技術を搭載した脅威対策製品へのニーズが高まり、前年比成長率が89.4%で、市場規模は52億円であった。

今後は、既存の外部脅威対策製品との連携で、未知/既知のマルウェアに対する検出から駆除までシステマティックに対策が実施できることから、ニーズがさらに高まると見ている。同市場の2014年～2019年のCAGRは27.8%で、2019年の市場規模は177億円と予測した。